不育症

About Treatment

不育症でお悩みの方、当院へご相談ください。

不育症とは

妊娠は成立するものの、2回以上の流産、死産を繰り返して結果的にお子様を持てない状態のことです。

妊娠反応は陽性となるが、超音波検査等で子宮内に妊娠している部位(胎嚢)を認めない生化学的妊娠は流産に含めませんが、3回以上反復する場合は、不育症に準じるという意見もあります(ヨーロッパ生殖医学会のガイドラインでは、生化学的妊娠も流産回数に含めるとなっています)。

流産は妊娠の約15%に起こり、女性の加齢とともに増加しますが、流産を繰り返す不育症の頻度は約5%と報告されています。
当院ではご希望があれば、不育症検査を行っています。

不育症の原因

不育症の多くは偶発的あるいはリスク因子不明であり、検査を行っても原因を特定できないことが多いのが現状です(図1)

この場合は治療しなくても次の妊娠、出産が順調に進む可能性がありますが、一部の不育症は検査を行うことでリスク因子が見つかり、治療で流産を防ぐことが期待できます。
そのためにもカップルで検査を受けることをおすすめします。

  • カップルのいずれかに染色体異常がある
  • 子宮の形態異常(弓状子宮、双角子宮、重複子宮、子宮中隔など)
  • 内分泌異常(甲状腺、糖尿病、多嚢胞性卵巣など)
  • 抗リン脂質抗体症候群(APS)
  • 血液凝固障害
  • 免疫学的因子:ナチュラルキラー細胞(NK細胞)活性、ヘルパーT細胞(Th1/Th2比)が関与している可能性も報告されています。
  • その他:喫煙、過度のアルコールおよびカフェイン摂取、肥満などもリスクとなります。

なお、流産時に絨毛染色体検査(POC)を受けられ異常なしと判断された場合は、母体側に因子があると推測されます。

検査

  • 染色体検査
    カップルのどちらかの染色体に数的あるいは構造的な異常がないかを調べますが、構造異常の頻度は不育症カップルの2~5%と報告されています。
    均衡型転座(相互転座やロバートソン転座)が最も多く、流産回数は染色体異常のない方よりも高くなりますが、お子様を授かる確率(生児獲得率)は差がなく、出産は可能です。
    女性の年齢が高くなるほど胎児染色体数異常は増加し、流産率も上昇しますが、数的以上の大部分は偶発的なもので、不育症とは関連がないとされています。
  • 子宮の超音波検査(当院では3Ð超音波検査も行っております)、子宮卵管造影検査、MRI検査、子宮鏡検査などを行います。
    子宮内内膜ポリープも慢性子宮内膜炎や着床、発育障害の原因となることがあります。
  • 血液検査で耐糖能検査、甲状腺ホルモンおよび甲状腺自己抗体などを測定します。
    多嚢胞性卵巣や肥満は、耐糖能異常や高アンドロゲン血症とも関連があり、流産のリスク因子となります。肥満は妊娠合併症の大きなリスクにもなりますので注意が必要です。
  • ループスアンチコアグラント、抗カルジオリピン抗体、抗カルジオリピンΒ2GPⅠ抗体やAPTT(活性化部分トロンボプラスチンテスト)などを測定します。
    APSは不育症の中で、治療法が確立された唯一の原因です。
  • APSほど意義はないと考えられていますが、血液凝固異常も不育症のリスクと考えられることもありますので、希望される場合はプロテインS、プロテインÇ、抗フォスファチジルエタノールアミン抗体、血液凝固第Ⅻ因子活性などの血液凝固因子などを測定します。
  • 上記の検査以外に抗核抗体もリスク因子として測定する意味はあります。
図1 不育症についてのグラフ

治療

  • 染色体異常が認められた場合、治療はありませんが、体外受精により受精卵を得ることができれば、着床前遺伝子診断(PGT-A,PGT-SR)が可能で、染色体異常のない胚を移植することで流産を回避できる場合があります。
    それぞれのカップル自身には染色体以外、異常はありませんが、この異常の多くは両親から受け継いでいるため、カップルのお子様も均衡型転座を受け継ぐ可能性があります。検査結果についてご説明する場合はカップルのどちらに異常があるかを特定せずにご説明する選択肢を含め、事前に担当医にご相談いただくことが大切です。
  • 子宮の形態異常や子宮内膜ポリープが胚の着床や成長に障害となる可能性があると判断された場合、当院ではTruClear Systemという従来の手術操作に比べて子宮内膜に対する侵襲の少ない手術装置を用いた子宮鏡下手術を日帰りで行っております。
    手術の際、出血量が多くなると推測される子宮奇形(中隔子宮など)や子宮腔に突出している粘膜下子宮筋腫などの手術は入院手術が必要となりますので、関連施設へご紹介いたします。
  • 不育症の方を含めて、甲状腺疾患は当院では約10%の患者様に何らかの異常が認められる、まれではない疾患です。妊娠前から治療が必要な方は多くはありませんが、妊娠成立後に流産や胎児の発育異常の原因となることがありますので、妊娠前から検査、管理、必要に応じて治療いただくことが必要です。
    糖尿病などの耐糖能異常についても同様に妊娠前からの管理が大切です。
  • APSについては妊娠前からのアスピリン内服が望ましいのですが、わが国では分娩12週前以降の内服は禁忌となっているため、妊娠27週末まで内服を継続します。
    妊娠成立後は、基本的にはヘパリンカルシウムを妊娠36週まで投与(自己皮下注射が可能です)します。
  • APS以外の血液凝固因子がリスク因子と判断される場合は、アスピリン内服療法が有効の場合もあります。

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